【医師解説】オンライン診療は違法？合法？厚生労働省ガイドラインに基づく安全性の真実

「オンライン診療って、本当に法的に大丈夫なの？」
「医師と直接会わずに薬をもらうなんて、何か裏があるんじゃないか…」

自宅にいながら診察を受けられるオンライン診療。その利便性の高さから利用者が急増していますが、一方で「法的な安全性」について不安を感じている方も少なくありません。特に、デリケートな悩みを抱える方にとって、利用するサービスが信頼できるものかどうかは死活問題です。

結論から申し上げますと、適切な要件を満たしたオンライン診療は、日本の医療法および厚生労働省の指針に基づいた、完全に合法かつ正当な医療行為です。

この記事では、医療制度に詳しい医師が、オンライン診療の法的な位置付けと、安全なサービスを見分けるための具体的なポイントを、厚生労働省のガイドラインに基づいて分かりやすく解説します。

この記事を書いた人

ケン

自身もAGAや医薬品の情報に悩んだ経験から、信頼できる医療情報だけを発信するブログを運営中。一次情報に基づき、読者の「あんしん」に繋がる情報を届けます。

この記事の監修者

佐藤健一（泌尿器科専門医・医学博士）

泌尿器科専門医・医学博士。専門領域：ED治療、メンズヘルス全般、医薬品の安全性に関する公衆衛生学的研究。厚生労働省の医薬品安全対策部会に参考人として招聘された経験を持つ。日本泌尿器科学会において、偽造ED治療薬がもたらす健康リスクに関するシンポジウムを主導。著書に『デジタル時代のメンズヘルスリテラシー：情報に惑わされず健康を守る方法』がある。

1. オンライン診療の法的根拠｜なぜ「合法」と言えるのか

かつて、日本の医療は「医師と患者が対面で行うこと」が原則とされていました（医師法第20条）。しかし、情報通信技術の進歩と社会情勢の変化に伴い、この解釈は大きく変わりました。

大きな転換点となったのは、2018年に厚生労働省が策定した「オンライン診療の適切な実施に関する指針」です。この指針により、一定の条件下であれば、情報通信機器を用いた診療が正式に認められるようになりました。

さらに、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、2020年には初診からのオンライン診療が時限的に解禁され、その後、恒久化に向けた法整備が進められました。現在では、多くの疾患において、初診からオンラインでの受診が可能となっています。

ここで注意が必要なのは、オンライン診療と、違法な「無診察治療」の違いです。

DMMオンラインクリニックなどの正規サービスは、必ずビデオ通話による医師の診察が行われるため、法的に適正な「診療」にあたります。

では、数あるサービスの中で、法的に安全で信頼できるクリニックを見分けるにはどうすればよいのでしょうか。厚生労働省のガイドラインに基づき、チェックすべき3つのポイントを紹介します。

ウェブサイト上に、運営元の企業名だけでなく、実際に診療を行う「医療機関名（クリニック名）」、「管理医師名」、「医療機関の所在地」が明記されているかを確認してください。
これらが不明確なサイトは、医療法に基づく届出を行っていない違法業者の可能性があります。

前述の通り、チャットやアンケートのみで薬が処方されるサービスは、医師法違反の疑いがあります。必ず医師と顔を合わせて（画面越しに）話すプロセスが含まれていることが、安全性の証です。

処方される薬が、国内の正規医薬品卸から仕入れた「国内承認薬」であるか、医師が個人輸入した「未承認薬」であるかが明記されていることも重要です。
特にED治療薬などの場合、正規のオンライン診療では、患者が希望すれば国内承認薬を選択できる仕組みになっています。

オンライン診療と最も混同されやすく、かつ危険なのが「個人輸入代行サイト」です。